大地震と火災の被害にあった石川県能登半島、人工地震説がネットで噂になっていますが、その理由のひとつが自治体が推進していたスマートシティ計画。ハワイマウイ島の山火事でもスマートシティが計画されていたと話題になりました。世界では大災害の裏には、スマートシティありと言われています。
今回はそのスマートシティ計画について調べてみました。
世界中で進められているスマートシティ計画とはどんなものか、一緒に見ていきましょう！
石川県能登地震 輪島市の焼け跡がマウイ島の被害と酷似
石川県能登半島の地震・火災の跡地がハワイマウイ島の焼け跡に酷似しているということから、人工地震、人工火災説が飛び交っています。
スマートシティ マウイ島で計画されていた
ハワイ・マウイ島の山火事が不自然だと世界中で話題になりました。
残念ながら日本では報道されていませんが。
興味のある方は、ご一読ください。
スマートシティ 石川県能登でも計画されていた
石川県ではスマートシティ計画を進めている自治体が複数あったようです。
ただ注意すべきことは、日本全国にこのスマートシティ計画があるということです。
スマートシティ、スーパーシティ、デジタル田園都市、少しづつ違いますが、目指すところは同じです。
スマートシティ 更地から始めるのが手っ取り早い
スマートシティでは、デジタルインフラを整備しないといけないので、既存の都市、町では実施するのに非常に時間とお金と労力がかかります。
一番簡単なのは、一旦更地にして、都市計画を一から始めることです。
スマートシティ 日本全国の自治体で推進している
下記の国土交通省ホームページに日本の各自治体のスマートシティ構築に向けての取り組みが載っていますので、皆さんがお住まいの地域がどんなことをしているのか、チェックしてみてください。
ほとんどの都市で、構想がありますので、全く関係ないという人はほとんどいないと思います。
国土交通省のスマートシティの説明は以下です。よくある官僚文章で、抽象的になんとなく良いことを言っているような雰囲気を醸し出しています。
スマートシティ 発祥は世界経済フォーラム 目指すは中国
スマートシティの正体は、世界経済フォーラムが推奨しているのが、15分都市構想です。
一見、便利そうに見えるんですよ。聞こえは良いんです。デジタルを活用して、住民が暮らしやすいように15分徒歩圏内で生活の全てが完結できる環境。高齢化が進む社会で便利そうですよね。
でもその本性は、簡単に言えば、デジタル監視社会です。
- デジタルで住民のデータを一元管理、行動を監視
- 住民の行動に応じて点数付け（信用スコア）
- 住民に違反する行動があれば罰則、口座凍結
世界経済フォーラムのクラウスシュワブ会長が、手本として絶賛しているのは、中国です。
世界経済フォーラムの推奨する世界は、自由と民主主義ではなく、共産全体主義なんです。
日本政府もそれに従っていますからご注意ください！
スマートシティ 世界統一デジタル監視社会への入り口
スマートシティは、世界経済フォーラムの目指す「世界統一政府 NEW WORLD ORDER」構築のための一環です。
この世界統一政府（共産全体主義）のために今世界中で進められていることは、
- スマートシティ、スーパーシティ
- マイナカード、ワクチンパスポート
- WHOパンデミック条約・IHR改定
まとめ
今回の地震が、人工であっても、自然災害であっても、世界はデジタル監視社会に進んでいます。
一見良さそうに見えることにも、裏があることがあるので、ご注意くださいね。
ここまで読んでいただいてありがとうございました。
